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| 求人票番号 | 1300-2605-00138 |
|---|---|
| 名称 |
聖オディリアホーム
聖オディリアホーム乳児院 |
| 掲載日(予定) |
|
| 最終更新日 | 2026/05/07 |
| 法人名称 | 聖オディリアホーム |
|---|---|
| 法人名称フリガナ | セイオディリアホーム |
| 事業所名称 | 聖オディリアホーム乳児院 |
| 事業所名称フリガナ | セイオディリアホームニュウジイン |
| 法人区分 | 社会福祉法人 |
| 法人設立年月日 | 1953/10/28 |
| 就業先（予定）の数 | 就業先が一つに決まっている |
|---|---|
| 就業先事業所名称 | 聖オディリアホーム乳児院 |
| 就業先事業所所在地 |
〒
165-0031
東京都
中野区上鷺宮5－28－28
|
| 就業先事業所所在地域 |
23区 |
| 就業先事業所所在市区町村 |
中野区
|
| 就業先への通勤方法 |
公共可 自動車不可 |
| 事業所異動 | なし |
| 異動（転勤）の範囲 | |
| 通勤等備考 |
バイク・自転車通勤可 西武池袋線「富士見台駅」南口より徒歩9分 |
| 就業先実施事業（種別） |
乳児院 |
|---|---|
| 就業先実施事業分野 |
児童（保育所以外） |
| 就業先事業認可（指定）状況 | 事業開始済み |
| 受動喫煙防止の状況 | 敷地内禁煙 |
| 受動喫煙防止の備考 |
|
| 就業先実施事業備考 |
|
| 求人職種 | 保育士 |
|---|---|
| 職務内容 | 施設内の「子育て広場事業・集いの広場」での業務 |
| 職務内容の変更 | なし |
| 変更の範囲 | |
| 雇用形態 | 非常勤・パート |
| 雇用開始日 |
随時（採用次第すぐ）
|
| 雇用終了日 |
定めあり（年度末で指定）
2026 年度末 |
| 雇用期間更新の可能性 | 原則更新 |
| 雇用期間備考 |
更新の上限なし |
| 雇用期間更新の判断基準 | |
| 更新の上限 | 雇用期間備考に記載 |
| 試用期間の有無 |
あり(同条件)
3ヶ月 |
| 募集人数 | 1人 |
|---|---|
| 福祉資格要件 |
指定あり
いずれか必須 保育士 いずれか必須 子育て支援員 いずれか必須 看護師 |
| 研修履歴要件 |
|
| その他資格（免許等） |
|
| 福祉関係業務経験 | 望む |
| 学歴 | 不問 |
| 新卒学生の取扱 | 新卒・一般可 |
| 既卒者の応募 | |
| 年齢要件 | 不問 |
| 例外事由 | |
| 募集対象・応募条件備考 |
資格をお持ちでない方もご相談下さい（保育補助としての勤務を検討） |
| 募集要項 | なし |
| 賃金1 |
|
|---|---|
| 賃金2 |
|
| 夜勤手当 | |
| 宿直手当 | |
| 通勤手当 | あり |
| 賃金締切日 | 毎月 15日 |
| 賃金支払日 | 当月 26日 |
| 賞与 |
賞与あり 合計
2.0月分 |
| 賞与支給回数 | 年 2 回 昨年度実績 |
| 昇給 | あり |
| その他手当・賃金等備考 |
・通勤手当35,000円/月まで |
| 主な勤務体制 |
日勤中心
|
|---|---|
| 基本的な勤務時間 | |
| 勤務時間 |
12:00 ～ 16:00 12:30 ～ 16:00 |
| 勤務時間範囲 | |
| 休憩時間 | 0分 |
| 週労働時間 | 7時間～8時間 |
| 時間外勤務（月平均） | なし |
| 週勤務日数（平均） | 2日 |
| 夜勤回数（月平均） | |
| 宿直回数（月平均） |
| 週休制 | その他 … |
|---|---|
| 年次有給休暇 |
あり
3 日
|
| 年間休日数 | |
| 社会保険 |
労災（公務員の場合は、公務災害）
|
| 福利厚生センター加入の有無 |
あり
福利厚生センターについてはこちらをご覧ください。
|
| 退職金制度 | なし |
|
福祉医療機構退職手当共済 制度加入の有無 |
|
| 定年等 |
定年制度
あり
（定年年齢 65歳)
再雇用制度 なし 勤務延長制度 なし |
| 勤務体制・社会保険等備考 |
年次休暇は法定通り 社会保険は勤務時間数による 休日は勤務日以外 |
| 全体備考 |
勤務時間12：00～16：00又は12：30～16：00 詳細時間は面接時に相談可。 勤務日は月曜・火曜・水曜のうち希望曜日になります ※詳細は面談の時にお伝えします。 ＊こども性暴力防止法について ・本業務へ従事するに当たっては、令和８年１２月２５日までに施行予定の学校設置者等及び民間教育保育等事業者による児童対象性暴力等の防止のための措置に関する法律に基づき、特定性犯罪の前科の有無を確認するための犯罪事実確認が必要となります。 ・特定性犯罪の前科がある場合（特定性犯罪事実該当者の場合）はこども性暴力防止法に基づき、本業務に従事させないこと等の措置を講じる必要があるため、当法人の採用条件の一つとして、特定性犯罪の前科がないことを求めることとします。 ・このため、予め、選考過程において、誓約書や履歴書等により、特定性犯罪の前科の有無を確認いたします。 ＊「特定性犯罪」、「特定性犯罪事実該当者」の内容は「こども性暴力防止法」第２条７項及び８項をご参照ください |
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